「気が付いていない方が多いようなので、注意を喚起しておきたいのだが、1月6日付『赤旗』の1面トップと3面全部を使った『在沖海兵隊、“日本防衛”から除外/日米作戦計画で80年決定』の記事は、重要なスクープである」
こう指摘しているのは、ジャーナリストの高野孟氏。
日刊ゲンダイで連載している「永田町の裏を読む」(1月15日)の一文です。
「しんぶん赤旗」は、日米安保条約の改定(1960年1月19日)から60年を迎えた今年、「シリーズ安保改定60年」という大型企画を随時、掲載しています。
第1部が終了し、12日付から第2部を開始しました。
第1部の第1回が、高野氏が言及している記事です。
高野氏は「在沖海兵隊が日本防衛とは無関係であることが明確になった」「辺野古新基地建設を県民の反対を蹴散らしてでも進めようとする根拠も消え去った」と断言しています。
複数のメディアも、安保改定60年に関わる企画・特集を組んでいますが、日米同盟・安保条約を容認する立場に立っているため、本質に迫れない限界があります。
「シリーズ安保改定60年」では、対米従属政治の根源に安保条約が存在するとの立場から、その成り立ちと条文ごとの問題点、さらに安保条約から抜け出す展望を示してきました。
NATO(北大西洋条約機構)空軍元司令官、航空自衛隊元空将補、元在沖縄米海兵隊員といった軍事のプロも実名で登場し、アメリカいいなりの日米関係を告発しています。
読者からは、「30年以上購読しているが、やはり赤旗を読まないと物事の本質はわからないと、これほど痛感したことはなかった」「毎回切り抜いている。パンフレットにしてほしい」といった反響が相次いでいます。
(2020年2月25日付「しんぶん赤旗」より)